2023年、2024年、2025年と、大阪湾を囲むように調査が行われている状況がわかります。これだけ多くの調査箇所がありながら、調査を継続実施できていることから、大阪湾近辺における市民の方々が、高い参加意欲を有していることが伺えます。
　大都市圏でありながら、沿岸を網羅する調査が継続しているのは、調査を支える組織体制が頑健なのか、地元愛の高さなのか、あるいはその両方があるからなのかもしれません。